－デジタル技術で埋蔵文化財を記録・可視化し、歴史を未来へつなげる－
ポイント
- 文化財デジタルデータと3次元地理空間情報を統合表示するプラットフォームを開発
- 地下から地表までの状況を一体的に見ることができ、街づくりと文化財保護の両立を図る
- ドローンLiDAR利用など調査方法の高度化により掘削以外での3次元情報を収集。調査方法の革新
- 地理空間の専門知識は不要、文化財データの集積を進めることで街づくり・インフラ整備に貢献
概要
独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所（以下「奈文研」という）企画調整部文化財情報研究室 高田 祐一 主任研究員と、国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）デジタルアーキテクチャ研究センター 中村 良介 総括研究主幹および神山 徹 地理空間サービス研究チーム長は共同で、全国文化財情報デジタルツインプラットフォームを開発しました。日本中の文化財の位置情報を網羅する奈文研の文化財総覧WebGIS（注）と、産総研の３次元地理空間情報データベース（3DDB）との連携により、地下空間を含む国土の３次元構造と社会活動の歴史的情報を総合的に記述することが可能となります。建築物のCAD モデルや点群（注）といった多様な３次元データを統一的に扱えるため、地下から地上の情報を一体的に把握することができ、開発事業における意図しない文化財の破壊回避に役立ちます。GIS（注）や3次元データに関する専門的な知識がなくても利用することができるので、地方公共団体や博物館が取得した文化財の３次元データ等を容易に登録できるようになります。また、文化財情報の活用を通じて、スーパーシティーやデジタル田園都市といったスマートシティープロジェクトにも貢献します。
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