【発表のポイント】
- 福島県内の屋外環境における放射性物質の分布把握は、除染作業の円滑な進捗や住民への迅速な情報提供を行う上で重要だが、従来のサーベイメータ等を用いた手法では、放射線の飛来方向がわからないので、広いエリアで放射線量率の高い場所(ホットスポット)を探査するには時間と労力を要した。
- 原子力機構は、放射性物質の分布を短時間で測定し可視化するガンマ線可視化装置（コンプトンカメラ）を144台搭載し、レーザ光を用いた３次元距離測定センサと組み合わせた全方位型の３次元放射線測定システム車iRIS-Vを開発した。
- このiRIS-Vを駆使することにより、東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所(１F)の構内や環境中の放射性物質の分布を短時間で把握することが可能となる。
- あらゆる方向のホットスポットを容易に把握することが可能となり、除染や廃炉作業の円滑な推進に貢献できる。また、放射性物質の位置やその広がりを可視化するとともに、その場の空間線量率も測定できることから、次世代のモニタリングカーとして期待される。
【概要】
国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（理事長 児玉敏雄、以下｢原子力機構（JAEA）｣という。）の福島研究開発部門廃炉国際共同研究センター（CLADS）〔福島県双葉郡富岡町〕では、車両に放射線源の位置推定が可能なコンプトンカメラを複数個（１４４個）配置することで全方位型の３次元のコンプトンカメラシステムとし、レーザ光を用いた３次元距離測定センサ（3D-LiDAR）やGPSシステム等による空間・位置情報システムとを統合した放射線イメージングシステム車（以下、「iRIS-V」という。）を開発しました（図１）。
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